• 研究

2026/8/5

近所づきあいの良さは災害への備えの実施と関連することを明らかに

東北大学大学院医学系研究科公衆衛生学分野の香田将英講師らの研究グループは、「災害への備え」と「地域・近所とのつながり」に関する調査を実施した。
これまで、内閣府の世論調査などで備蓄の実施割合などが調べられてきた一方、家具の固定から避難場所の把握まで複数の具体的な行動を、年齢、所得、世帯構成、住まい、近所や地域との関わりとあわせて全国規模で検討した研究は限られていた。グループは、全国インターネット調査（JACSIS2023）の28,481人を分析。「災害への備え」（1.室内の家具が倒れないよう固定しているか、2.食料・飲料・生活用品を備蓄しているか、3,非常時に持ち出すバッグを用意しているか、4.家族と安否を確認する方法を決めているか、5.自宅にいるときの避難場所や避難経路を把握しているか、6.外出先での避難場所や避難経路を把握しているか）への回答と、「地域・近所とのつながり」（地域の人への信頼、地域での助け合い、地域への愛着、近所づきあい）について調査・分析した。
その結果、「地域・近所とのつながり」が「良い」と答えた人は、そうでない人より災害への備えを行っている割合が高いことが判明。さらに「良い」と答えた人は、家族の安否確認方法を決めている割合や、自宅・外出先の避難場所や避難経路を把握している割合が、そうでない人の1.53〜1.54倍であった。また、全国での災害への備えの実施割合は28.9〜42.4％で、20歳代、一人暮らし、未婚、民間賃貸に住む人、世帯所得が低い人では、災害への備えの実施割合が低いことが明らかになった。
これらの結果は、災害への備えを促進する方策を検討する際に、生活条件だけでなく、地域とのつながりにも着目することの重要性を示す基礎的知見を提供するものといえる。