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2023/12/27
東京医科歯科大学
東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科国際健康推進医学分野の藤原武男教授、西村久明助教、寺田周平大学院生、および生殖機能協関学分野の宮坂尚幸教授らの研究グループは、母体が寒さや暑さにさらされると早産のリスクが上昇することを明らかにした。5歳未満の子どもたちの最も多い死亡原因である早産(新生児が妊娠37週より早く生まれること)は、世界的に深刻な問題となっている。また、地球温暖化の影響で暑すぎたり寒すぎたりする日が増えることは人々の健康に悪影響を及ぼすことがわかっているが、早産への影響は明らかになっていなかった。研究では、2011年から2020年までの10年間にわたり、沖縄県を除く46都道府県を対象に、1日の平均気温と早産の発生件数の関連を調査。その結果、1日の平均気温が0.8°Cの場合は早産のリスクが15%増加、1日の平均気温が30.2°Cの場合は早産のリスクが8%増加していた。また、早産の新生児21万人のうち約5000人は、母体が16°C未満の寒さにさらされたことにより早く生まれたと考えられ、早産全体の2.3%に及んでいたほか、寒さや暑さによる早産への影響は、35歳未満の若い母体や、妊娠34週以降の後期早産において、より強くみられた。この結果は、早産予防には気温にも留意することが重要であることを示唆しており、妊娠期の女性に対して熱中症警戒アラートのような気温に関する情報提供することや、暑すぎたり寒すぎたりする日は外出を控えるなどの予防行動を促すことが、早産予防になりうる可能性を示している。
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