• 研究

2021/9/29

被災した思春期の子どもをスクールカウンセラーや高校教諭が心理的に支援

東北大学病院・肢体不自由リハビリテーション学分野の奧山純子助教、宮城県立精神医療センターの舩越俊一副院長、東北大学災害科学国際研究所の門廻充侍助教らと指定国立大災害科学世界トップレベル研究拠点のグループは、2011年の東日本大震災後に高校生に対して行われた心理的介入を紹介し、スクールカウンセラーや高校教諭などの学校の持つ資源を活用することで、高校生の心理状態の改善が図られることを明らかにした。
東日本大震災後3年間にわたって宮城県南の高校生に対して行った心理調査では、抑うつ症状、不安症状、心的外傷後ストレス反応の各評価指標に定められている基準点に基づいて判定した心理的ハイリスク者の割合は、3年間を通じて約6割であった。また、事前にカウンセリング法の指導を受けたスクールカウンセラーや高校教諭が、心理的ハイリスク者すべてに対してカウンセリングを行ったところ、カウンセリング後は各クラスの心理検査値はほとんど同じになり、高校教諭の専門や教員年数などにかかわらず、心理的支援に効果があったことが明らかとなった。東日本大震災発生より10年が経過した現在においても、自然災害の被災のようなストレス下にある思春期の子どもへの心理的支援は重要であるが、支援対象になる人数が多いことから、具体的な支援方法はこれまで明らかにされていなかったが、高校の資源を生かした心理的支援は、現在の思春期の子どもへの心理的支援に有用であるといえ、新型コロナウイルス感染症の流行下にある現在も、ストレスを受けた児童思春期の心理状態改善に役立てることができると期待される。