• 研究

2013/5/22

被災地で住民の健康格差が拡大していることが明らかに

東北大学大学院経済学研究科の吉田浩教授らの研究グループは、被災3県とその他全国の住民を対象に被災後2年間の健康状態の変化等をアンケート調査した。その結果、被災直後に被災地住民の健康状態が悪化していたこと、2年間では被災地内での健康格差が拡大しつつあることが判明した。特に、被災地の女性と50歳以上の年配者では、被災直後よりも2年経過した現在のほうが「健康状態が悪くなった」と回答しており、健康回復には男女差・世代差が見られることも明らかになった。