• 研究

2010/9/29

正規雇用者のグローバル意識に関する調査結果を発表

産業能率大学では、正規従業員400人を対象とし、グローバル意識に関する調査を実施した。その結果、海外勤務する上で自分に不足していると思う能力は「語学力」の回答が9割に達した。海外で働くことについては、「どんな国・地域でも」「国・地域によっては」の両回答を合わせると全体の約3割が意欲を示している。これを役職別にみると部長クラスが5割を超え、一般社員では3割、留学経験の有無でみるとある層が6割、ない層が3割となった。また、10年後の国際社会で経済的な影響力が最も大きい国としては、中国、インド、米国が順に挙げられた。