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2022/1/12

タブレット貸出によるオンライン面会システムを構築し、その満足度を評価

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科生体集中管理学分野の野坂宜之助教と山内英雄特任講師、鵜川豊世武特任准教授、若林健二教授の研究グループは、集中治療を要する新型コロナウイルス重症患者とその家族を対象としたオンライン面会の取り組みを行い、その効果を評価した。
集中治療領域においては、重症な疾患の後遺症は患者自身だけでなく患者家族にも及ぶことが「家族の集中治療後症候群(PICS-F)」として知られており、タブレットなどを用いた動画通信によるオンライン面会は、患者家族面会が禁止・制限されるコロナ禍において、重症患者の家族のメンタルヘルス・ケアに重要な役割を果たしている。しかし、タブレットを所有していなかったり、所有している機種によっては新たなアプリの設定やIDなど個人情報を含む複雑な情報の交換が必要な状況があるなど、「ツールの溝」も存在している。グループが東京医科歯科大学病院集中治療部で行った取り組みでは、2021年5月以降に実施した40家族のオンライン面会では約4割にツールの溝が存在。その家族を対象とし、シャープ株式会社の協力のもと、患者家族と病院間の通話のためだけに開発された、操作が簡単な通信機能付きタブレット端末を貸出し、オンライン面会を実施した。タブレットの貸出により、平均週2〜3回のオンライン面会が実施されるようになり、看護師が画面越しに家族ケアを実施する頻度が顕著に上昇。さらに家族・医療従事者に実施した5点満点の満足度調査では、それぞれの中央値が5点・4点という高い評価が得られた。この結果から、コロナ禍において欠かせないオンライン面会の障壁であるツールの溝を埋めるためにはタブレット貸出による面会システムが有用であると考えられ、今後の体制整備が期待されるほか、研究グループではオンライン面会のPICS―F予防効果について、さらに研究を進めていくとしている。