情報化社会の立役者 IT・通信 情報処理・ソフトウエア/通信 インターネットビジネス

 ありとあらゆるものが情報化される21世紀の社会で、中心的存在を果たす業界です。政府のu-Japan政策でも日本が情報通信技術で世界を先導していく目標が掲げられており、重要産業分野として位置付けられています。通信環境の整備、新しい技術やビジネス手法の開発・進化、新時代の情報発信・提供者としての役割、そこには無限大の可能性とチャンスが広がっています。

IT・通信の仕事と魅力
どんなやりがいがある?

 情報化は社会にさまざまな形で利便性を与えていきます。自らの手掛けたシステムやビジネスが社会を便利にしていく喜びが味わえる仕事です。また、新しい技術や知識を身に付けていくことで、成長を実感することもできます。

どんな能力が求められる?

 専門的な知識や技術力が前提とされる仕事も多い業界です。また、システムや新しいビジネス手法を開発・提案していくためには、社会の動きや目まぐるしく進化する技術や知識を積極的に取り入れる視点が求められています。

どんな職種で活躍できる?
文系の主な職種
営業

 情報処理・ソフトウエアでは、企業へのシステムやソフトウエアの販促活動や契約の際の窓口的役割を果たします。通信では携帯電話の販促支援活動や法人への専用回線の導入提案など、インターネットビジネスでは、企業や広告代理店に広告出稿の提案などを行います。

理系の主な職種
システムエンジニア(SE)

 ユーザーニーズを汲み取り、システム提案、開発、構築を行う仕事です。近年、文系出身者も多く活躍しています。経験を積み、プロジェクトマネジャーやシステムコンサルタントなどへステップアップしていける可能性もあります。

システムアナリスト

 企業の経営戦略に基づく情報戦略やシステム計画の立案、導入済みのシステムを分析・評価する仕事です。

ITインストラクター

 企業や専門学校などで、コンピューターや情報システムの技術・知識を教えます。小中学校でのITを活用した授業のサポートなどを行うケースもあります。専門分野の技術・知識、経験が求められるほか、教える能力も問われる仕事です。

IT・通信の今を読み解くTopics トピックス
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SNS

 SNSとは2003年頃アメリカで相次いで誕生したコミュニティ型Webサイトです。日本でも04年頃から、会員制・招待制情報サービスのmixi(ミクシィ)や、世界最大のSNS「Facebook」、日本最初のSNSと言われる「GREE」などが浸透し、利用者数も急増。2013年11月には、「LINE」が全世界で登録者数3億人を突破するなど、充実したサービスの提供で需要を満たしています。利用者が情報発信源となり、さまざまな人間が参加することでより情報の価値を高めていく中、ネットワークを介してさまざまなビジネスの可能性も広がっています。

ブログとSNSの登録者数の推移
Topics2
広がる電子商取引
電子商取引の市場規模の推移

 インターネット時代の取引形態として、電子商取引(EC)が年々、規模を拡大し続けています。12年には、一般消費者向け(B2C=Business to Consumer)の電子商取引市場は9.5兆円となっています。株などの金融商品から書籍・音楽、医薬品・化粧品などの日用品、旅行や趣味まで、電子商取引は1つの購買形態として消費者に定着。一方、企業間(B2B=Business to Business)の電子商取引市場も12年には178兆円を超え、こちらも急成長を遂げています。電子商取引は、企業間の取引の範囲を広げるとともに、直接取引によるコスト削減の恩恵ももたらしています。電子商取引は情報保護や消費者被害など、さまざまな課題を抱える一方で、いつでも、どこからでも、誰とでも取引ができるその利便性を強みに、今後も拡大していくと見られています。

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オフショア開発

 オフショア開発とはシステム開発業務を海外に委託することです。欧米諸国のオフショア開発先としてはインドなどが挙げられますが、日本では中国へ委託するケースが多く、大手ソフトウエア開発企業は、次々と中国に合弁会社を設立したり、開発拠点を開設したりしています。すべてのものがシステム化へ移行している近年、ソフトウエア開発のスケールは大規模かつ膨大になってきています。そうした背景から、人手不足解消とコスト削減を求めて、現在では多くのソフトウエア開発企業が海外に委託しています。オフショア開発は、基本的な設計までを国内で行い、その先を海外に委託するケース、海外技術者を国内に招いて開発するケースなどさまざまですが、そこで欠かせない存在となっているのがブリッジSEです。ブリッジSEとはシステムとプログラムの知識に加えて言語力を備えたSEのことで、日本と開発先国のスタッフの橋渡し的存在となります。オフショア開発は今後、さらに増加すると見られており、言語力を併せ持つSEがますます存在感を増していくことでしょう。

IT・通信のこれからを予測するKeyword キーワード
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ビッグデータ

 近年、IT業界で注目されてきた「ビッグデータ」。その定義は曖昧ですが、単に大容量かつ多様なデータという意味だけではなく、それらのデータを分析し、新たなシステムや商品を生み出す意味で用いられることから、IT以外の業界からの関心も高まっています。 農業、製造業、流通業、インフラなど、国内外、業種を問わずさまざまな分野でビッグデータを活用する取り組みが始まっており、総務省が発表した『平成25年版情報通信白書』によると、約4兆8,000億円の経済効果が見込めるそうです。 今後ますますビッグデータビジネスに注目が集まると予想されており、2013年7月には、企業や組織の課題を把握して課題策を提案する、消費者の行動を読み取る、新たなアイデアを生み出すなどの能力を備えた「データサイエンティスト」を育成するためのデータサイエンティスト協会が発足したほか、大学でも養成講座を新設するなど、人材育成に乗り出す動きが活発化しています。

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送料無料化

 2010年、ネット通販大手のAmazon.com(アマゾン)が通常配送料を完全無料化にし、他業者のユーザーサービスに大きな影響を与えました。アマゾンでは、現在も一部商品を除いての送料無料や多様なサービスを推進しています。国内企業でも、13年1月にヨドバシカメラが書籍のインターネット通販をスタートし、地域限定で注文当日に無料配送・ポイント還元などのサービスを提供。国内最大級のファッション通販ZOZOTOWNも全国一律無料配送を行うなど、この先、複数の企業が介入してサービスが拡大されることが期待されています。


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