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2020/4/22
東北大学
東北大学大学院歯学研究科は、65歳以上の地域在住高齢者約2万人を対象に、日常的な公共交通機関利用と歯科受診格差を検討する研究を行った。皆保険制度の実施により、日本では歯科治療の多くがカバーされている。そのため日本は自己負担額が低く、歯科受診回数が多いことで知られているが、低所得者においては歯科受診回数が少ないことが報告されている。本研究においては日常的な公共交通機関利用者において、非日常的利用者と比べた際の所得による歯科受診格差の実状について検討した。その結果、所得による歯科受診の格差は、公共交通機関を日常的に利用している人の間で小さくなっていることが判明。また、日常的な公共交通機関利用と所得の交互作用も検討した結果、男性においてのみ交互作用は有意であり、公共交通機関を利用している人では、所得が低くても歯科受診を行っているという関係性が見られた。これらの結果は、公共交通機関を利用しやすい環境を整えることは、 特に男性において格差を縮小させる可能性があると示唆している。
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