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2018/12/12
東北大学
東北大学大学院歯学研究科は、宮城県が応急仮設住宅入居者に対して2012年に実施した「応急仮設住宅等(プレハブ・みなし仮設住宅)入居者健康調査」の結果を用い、健康状態と社会参加の関連についての横断研究を行った。研究対象は、宮城県の調査に回答したプレハブ仮設住宅の入居者9,369世帯と、みなし仮設住宅の入居者14,124世帯。社会参加をしていた人の割合は、プレハブ仮設住宅入居者38.2%、みなし仮設住宅入居者15.4%で、両者に差が見られた。この差については、プレハブ仮設住宅では、ボランティアや自治体によりイベントなどの催し物がより頻繁に開催されており、社会参加の機会が多かったことに起因すると考えられている。さらに、社会参加が良い健康状態に寄与している割合を計算したところ、プレハブ仮設住宅では主観的健康観39.5%・メンタルヘルス47.1%、みなし仮設住宅ではそれぞれ14.4%・19.5%であり、プレハブ仮設住宅では社会参加が健康状態に寄与している割合がより大きいことが判明した。これらの結果は、社会参加が被災者の健康状態の維持に寄与していた可能性を示唆したものと言える。
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